歯周組織再生誘導手術、ＧＴＲ（歯周外科手術）の算定留意事項

歯科保険診療指摘事項（114）：歯周組織再生誘導手術（ＧＴＲ）

歯科の個別指導・監査に強い、弁護士の鈴木陽介です。

サンベル法律事務所は、全国からご依頼を頂き、厚生局の指導監査の対応業務をしています。

歯科の個別指導、監査には、弁護士を同席させるべきです。まずはご相談下さい。

ここでは、歯科の保険診療に関して、歯周外科手術の施設基準に係る歯周組織再生誘導手術（ＧＴＲ）での算定留意事項、算定要件、個別指導での指摘事項などについてご説明します。

ご説明は、厚生労働省保険局医療課医療指導監査室の保険診療確認事項リスト（歯科）令和６年度改訂版ｖｅｒ．２４１１に基づくもので、弁護士鈴木が適宜加筆修正等しています。最新の取扱いではない可能性や、また、地域などにより運用等異なる場合があることに注意が必要です。

なお、歯科の個別指導、監査に臨む歯科医師の方は、個別指導の基本的な仕組みや対応法など記載しておりますので、まずはこちらのコラム歯科の個別指導と監査をお読みいただくことをお勧めします。

また、手前味噌ですが、もしよろしければ、拙著『歯科の個別指導・監査・医道審議会の行政処分への対応法【改訂版】』もご参考いただければ幸いです。

歯科の歯周組織再生誘導手術（ＧＴＲ）での指摘事項

　１　算定要件を満たしていないＧＴＲ

算定要件を満たしていない歯周組織再生誘導手術を算定している次の例が認められたので改めること。すなわち、エックス線撮影等により得られた術前の対象歯の根分岐部病変又は垂直性骨欠損の状態、手術部位及び手術内容の要点を診療録に記載していない。

算定できない歯周組織再生誘導手術を算定している次の例が認められたので改めること。すなわち、歯周組織再生誘導手術に係る施設基準の届出を行っていない、根分岐部病変又は垂直性骨欠損を有する歯に対する手術に該当していない。

算定要件を満たしていない歯周組織再生誘導手術を算定している次の例が認められたので改めること。すなわち、手術部位及び手術内容の要点を診療録に記載していない、歯周組織再生誘導手術を歯周精密検査の結果に基づいて行っていない。

歯周組織再生誘導手術における【症状、所見、手術部位、手術内容、術後経過】について【診療録に記載していない、診療録への記載が不十分な】例が認められたので、個々の症例に応じて適切に記載すること。

不適切な歯周精密検査に基づいて、歯周組織再生誘導手術を実施している不適切な例が認められたので改めること。

歯科医学的に不適切な歯周組織再生誘導手術を実施している例が認められたので改めること。

【臨床所見、画像診断、歯周病検査、診療録の記載内容】等から判断して、必要性の認められない歯周組織再生誘導手術を実施している例が認められたので改めること。

【コメント】
歯周組織再生誘導手術（ＧＴＲ）は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関において、歯周病検査の「２　歯周精密検査」に規定する歯周精密検査の結果に基づき、根分岐部病変又は垂直性骨欠損を有する歯に対して、吸収性膜又は非吸収性膜の固定を行った場合に、「イ　１次手術」の所定点数により算定し、また、「イ　１次手術」において、非吸収性膜を使用した場合であって、一定期間の経過観察後、非吸収性膜を除去した場合においては、「ロ　２次手術」の所定点数により算定し、なお、歯周組織再生材料料は別に算定するとされています。

歯周組織再生誘導手術（ＧＴＲ）を実施した場合は、エックス線撮影等により得られた術前の対象歯の根分岐部病変又は垂直性骨欠損の状態、手術部位及び手術内容の要点を診療録に記載し、また、歯周組織再生誘導手術を算定した場合は、歯肉剥離掻爬手術は別に算定できないとされています。

「歯周病の治療に関する基本的な考え方」（令和２年３月　日本歯科医学会）によれば、歯周外科手術の歯周組織再生誘導手術（ＧＴＲ）について、歯周組織を再生させることを目標として行う手術で、１、２度の根分岐部病変や垂直性骨欠損（２、３壁性骨欠損）などが適応症であるとされています。

歯周組織再生誘導手術（ＧＴＲ）の算定は、係る施設基準の届出が前提ですので、注意が必要です。

個別指導、監査に臨む歯科医の方は、お電話下さい。歯科の個別指導、監査への対応を弁護士がサポートし、指導監査に弁護士が同席します。

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